少額から投資信託を始めてみたい。
ご購入のお申込みは１万円以上。「投資信託に興味はあるけど、一度に多額の投資には踏みきれない…」「できれば少額から始めてみたい…」そういった方にピッタリです。 |
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毎月、自動的に購入したい。
毎月、お決めいただいた一定の金額を普通預金など、ご指定の預金口座から引落とし、自動的にご指定の投資信託をご購入いただけます。 |
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豊富な品ぞろえの中から自分でじっくり選びたい。
当行では、お客さまのニーズにお応えできるよう、さまざまなファンドを取りそろえております。お客さまのリスク許容度、運用目的にあわせてご自由にファンドをお選びいただけます。 |
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投資のタイミングを分けることで平均単価を低く抑える効果が期待できます
「ドル・コスト平均法」の考え方にもとづく投資方法で、平均単価を低く抑える効果が期待できます。
※ドル・コスト平均法とは
平均取得原価の引下げを目指す投資方法です。
価格が高いときに多く投資することを避けるため、長期にわたって一定金額を一定の期間、一定の証券等に投資する方法で、高値のときには購入証券が少なくなり、安値のときには購入証券が多くなり、結果として平均取得原価を低減させる効果が期待できます。
※上記の例は、あくまでも仮定であり将来の結果をお約束するものではありません。投資のタイミングによっては定期定額投資の平均取得原価が高くなる場合もあります。また、上記の例は、販売手数料等を含んでおりません。
投資信託定期・定額購入サービスの内容については以下をご覧ください。
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| 項目 |
内容 |
| ご利用いただける方 |
個人および法人のお客さま |
| 対象商品 |
追加型株式投資信託（分配金再投資コースに限ります）
複数商品の契約可。ただし、1商品につき1契約。 |
| 購入方法 |
●ご指定いただいた金額を、自動振替により毎月ご指定の預金口座から引落とし、ご指定の投資信託商品を購入します。
●投資信託の買付申込日は、預金振替日の翌銀行窓口営業日となります。
※残高不足等により口座振替が不成立となった場合は、当該月の買付はおこないません。 |
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振替口座 |
当座預金、普通預金（総合口座を含みます）
※ただし、預金口座は、投資信託口座開設店のご本人名義の口座に限ります。 |
| 振替日 |
●毎月1回、ご指定の日に振替をおこないます。（年2回増額月の指定ができます）
なお、振替日が銀行窓口休業日となる場合は、前銀行窓口営業日に振替をおこないます。
●初回振替日は、お申込日の翌々銀行窓口営業日以降最初に到来する指定日となります。 |
| 振替金額 |
ご購入は金額指定に限ります。
●平常月 １０,０００円以上（１円単位）
●増額月 １０,０００円以上（１円単位）
※増額月の振替金額は、平常月の振替金額に加算する金額をご指定ください。 |
| 期間 |
期限はありません。 |
| 当座貸越について |
本サービスによる口座振替において、当座貸越（総合口座等の貸越可能額）利用による引き落としは行いません。 |
| 販売手数料 |
対象商品ごとに定められた販売手数料（消費税等込み）をいただきます。 |
| お客さまへのご報告 |
契約時（新規・変更）
「定期・定額購入契約のご案内」を郵送いたします。
契約期間中
本サービスによる「投資信託のご購入明細」につきましては、原則として3か月に1回、期間中のお取引きとお取引き後のお預り残高の明細を記載した「取引残高報告書」（注）を郵送にてご通知いたします。 |
| 変更・解約方法 |
●本サービスの変更・解約
振替日の2銀行窓口営業日前までに「投資信託変更・解約届」によりお申込みください。
●本サービスにより購入した投資信託の換金
「投資信託解約・買取申込書」によりお申込みください。
※換金代金の支払開始日は、対象商品ごとの定めによります。 |
【投資信託のご購入にあたりご注意いただきたい事項】
●投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。
●当行で取扱う投資信託は、投資者保護基金の規定にもとづく支払い対象ではありません。
●投資信託は委託会社が運用しているもので、当行で運用しているものではありません。
●投資した資産の減少を含むリスクは購入されたお客さまが負うことになるため、お取引きによって生じた損益は、お客さまに帰属します。
●投資信託は株式・債券・商品など（外貨建てを含みます）の価格の変動をともなう金融商品に投資するため、各市場の変動により投資元本を割込むことがあります。したがって、元本が保証されているものではありません。主なリスクとして、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク等があります。
【投資信託のお取引きに関する手数料】
●投資信託は、次の手数料等が必要になります。
①お申込み手数料（最大３．１５％（消費税等を含みます））②信託報酬（最大年率２．１％（消費税等を含みます））③信託財産留保額（基準価額の最大０．５％）④その他の費用（信託事務処理費用、売買委託手数料、借入金・立替金利息、監査費用など）※その他の費用の金額および全体の合計額は、保有期間に応じて異なりますので、あらかじめお示しすることができません。個別ファンドの手数料（費用）等の明細については、契約締結前交付書面、投資信託説明書（目論見書）をご覧ください。
（商号等）
株式会社 中国銀行 登録金融機関 中国財務局長(登金)第2号
（加入協会）
日本証券業協会 一般社団法人金融先物取引業協会
（平成２４年４月２日現在）
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