おトク①
電子交付サービス!
お客さまに郵送でお届けしている各帳票を、インターネット・モバイルバンキング画面で閲覧できるサービスです。
おトク②
投資信託お申込み手数料割引!
窓口購入とくらべて購入時の手数料が割引されます。
電子交付サービス
電子交付サービスとは
お客さまに郵送でお届けしている各帳票を、インターネット・モバイルバンキング画面で閲覧いただける無料のサービスです。
電子交付サービスの主な対象帳票
- 取引報告書
- 取引残高報告書
- 運用報告書
- 特定口座譲渡損益額のお知らせ
- ご投資状況のお知らせ
- 定期・定額購入契約のご案内
電子交付サービスのメリット
簡単・便利!
電子交付された書面は5年間、インターネット・モバイルバンキング画面でいつでも閲覧いただけますので、
書類の整理・保管は不要であり、郵送事故や紛失の心配がありません。また、必要に応じて
お客さまのパソコンへの保存やプリンターでの印刷も可能です。
エコ!
電子交付をすることによって、紙資源の削減につながります。
スピーディー!
郵送での交付と比べてご覧いただくまでの期間が大幅に短縮されます。
お申込み方法
- 中国銀行ホームページのインターネット・モバイルバンキング「ログオン」のボタンから、インターネット・モバイルバンキング画面にお進みください。
※ 電子交付サービスをお申込みいただくためには、投資信託の口座をインターネット・モバイルバンキングのサービス口座として登録いただく必要があります。
- インターネット・モバイルバンキングの投資信託メニューの「サービス申込」ボタンをクリックしてお申込みいただけます。なお、電子メールアドレスが未登録の場合は、電子交付サービスのお知らせをするメールアドレスをご登録ください。
- 電子交付から郵送への交付に変更いただく場合は、インターネット・モバイルバンキングの投資信託メニューの「郵送交付への切替」ボタンをクリックし交付方法の変更のお手続きをお願いします。
ちゅうぎんインターネット・モバイルバンキングサービスのお申込み
ご留意事項
※ 電子交付サービスのお申込みにより、対象の書面につきましては、郵送による交付はおこなわれなくなります。(電子交付サービスと郵送での交付を同時におこなうことはできません。)
※ 電子交付サービス申込み前に郵送で交付済みの書面については、インターネット・モバイルバンキングでご覧いただけません。
※ 携帯電話でのご確認はできません。
※ 「ちゅうぎんインターネット・モバイルバンキングサービス」を解約された場合は、電子交付サービスもあわせて解約となります。
※ 電子交付サービス取扱規定により、当サービスをご提供いたします。電子交付サービス取扱規定はこちらをご覧ください。
お申込み手数料割引
内容
窓口購入とくらべて購入時の手数料を割引します。
(現在は20%割引です。)
対象取引
インターネット・モバイルバンキングで投資信託をご購入いただいたお取引き(募集・購入取引)が対象となります。
対象商品
インターネット・モバイルバンキングでお取扱いしている全投資信託商品。
(お申込み手数料がかからない商品や「投資信託定期・定額購入サービス」による毎月の購入取引については、対象外とさせていただきます。)
ご注意ください
投資信託のご購入にあたりご注意いただきたい事項
- 投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。
- 当行で取扱う投資信託は、投資者保護基金の規定にもとづく支払い対象ではありません。
- 投資信託は委託会社が運用しているもので、当行で運用しているものではありません。
- 投資した資産の減少を含むリスクは購入されたお客さまが負うことになるため、お取引きによって生じた損益はお客さまに帰属します。
- 投資信託は株式・債券・商品など(外貨建てを含みます)の価格の変動をともなう金融商品に投資するため、各市場の変動により投資元本を割込むことがあります。したがって、元本が保証されているものではありません。主なリスクとして、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク等があります。
投資信託のお取引きに関する手数料
投資信託は、次の手数料等が必要になります。
- お申込み手数料(最大3.3%(消費税等を含みます))
- 運用管理費用(信託報酬)(最大年率2.42%(消費税等を含みます))
- 信託財産留保額(基準価額の最大0.5%)
- その他の費用(信託事務処理費用、売買委託手数料、借入金・立替金利息、監査費用など)
※ その他の費用の金額および全体の合計額は、保有期間に応じて異なりますので、あらかじめお示しすることができません。個別ファンドの手数料(費用)等の明細については、契約締結前交付書面、投資信託説明書(目論見書)をご覧ください。
商号等
株式会社 中国銀行
登録金融機関 中国財務局長(登金)第2号
加入協会
日本証券業協会
一般社団法人金融先物取引業協会
2020年4月1日現在