原則として、残存期間20年超、かつAAA~A格相当の米ドル建て社債に投資をおこない、インカム収益の確保と信託財産の成長をめざします。
原則として、残存期間20年超、かつAAA~A格相当の米ドル建て社債に投資をおこない、インカム収益の確保と信託財産の成長をめざします。
主に日本を含む世界の公益企業の債券に投資します。様々な国や地域の債券に投資します。
主に日本を含む世界の公益企業の債券に投資します。様々な国や地域の債券に投資します。
日本の株式を主要対象とします。株式の組入比率は通常の状態で高位に維持することを基本とし、信託財産の成長を図るため積極的な運用をおこないます。
脱炭素ジャパンマザーファンドを主要投資対象とし、国内株式の中から、個別企業の調査・分析等に基づいたボトムアップアプローチにより脱炭素への貢献が期待される銘柄に投資します。
主として、日経平均株価採用銘柄の中から、予想配当利回りの上位30銘柄に投資をおこないます。
米国の株式を実質的な主要投資対象とし、S&P500配当貴族指数(配当込み・円換算ベース)の働きに運動する投資成果を目指して運用をおこないます。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジをおこないません。
企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本としたアクティブ運用をおこないます。実質外貨建資産については、為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ります。
企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本としたアクティブ運用をおこないます。実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジをおこないません。
企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本としたアクティブ運用をおこないます。実質外貨建資産については、為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ります。
企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本としたアクティブ運用をおこないます。実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジをおこないません。
世界の上場株式の中から、AI(人工知能)の進化、応用により高い成長が期待される企業の株式に投資をおこないます。実質外貨建資産については、原則として対円で為替ヘッジをおこないません。
世界の上場株式の中から、AI(人工知能)の進化、応用により高い成長が期待される企業の株式に投資をおこないます。実質外貨建資産については、原則として対円で為替ヘッジをおこないません。
世界の上場株式の中から、AI(人工知能)の進化、応用により高い成長が期待される企業の株式に投資をおこないます。実質外貨建資産については、原則として対円で為替ヘッジをおこないます。
世界の上場株式の中から、AI(人工知能)の進化、応用により高い成長が期待される企業の株式に投資をおこないます。実質外貨建資産については、原則として対円で為替ヘッジをおこないます。
主として脱炭素化社会実現に向けた取り組みやイノベーションに貢献する企業、あるいはその恩恵を受けることが期待される企業の株式に投資をおこないます。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジをおこないません。
日本を含む世界各国のブロックチェーン株式を実質的な主要投資対象とします。エルウッド・ブロックチェーン・グローバル・エクイティ・インデックス(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指します。実質的外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジをおこないません。
日本を含む世界各国のブロックチェーン株式を実質的な主要投資対象とします。エルウッド・ブロックチェーン・グローバル・エクイティ・インデックス(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指します。実質的外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジをおこないません。
米国の取引所に上場されている小型株式を主要投資対象とします。株価が企業の本源的価値に対して過小評価されており、今後、本源的価値と株価のかい離が縮小すること(リカバリー)が見込まれる銘柄に投資します。
主として日本を含む世界各国の取引所等に上場している半導体関連企業の株式(これに準ずるものを含みます。)に投資します。
インドの証券取引所に上場している株式を主要投資対象とします。
インドのインフラに関連する企業の株式の中から銘柄を厳選し、ポートフォリオを構築します。
不動産(リート)型
三菱UFJアセットマネジメント
主として日本を含む次世代のREITに投資をおこないます。実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジをおこない、為替変動リスクの低減をはかります。
不動産(リート)型
三菱UFJアセットマネジメント
主として日本を含む次世代のREITに投資をおこないます。実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジをおこないません。
不動産(リート)型
三菱UFJアセットマネジメント
主として日本を含む次世代のREITに投資をおこないます。実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジをおこない、為替変動リスクの低減をはかります。
不動産(リート)型
三菱UFJアセットマネジメント
主として日本を含む次世代のREITに投資をおこないます。実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジをおこないません。
日経平均株価を原資産としたプットオプション(期間約1か月)を売却し、プレミアムをインカムとして受け取ります。毎月のプレミアムの獲得により、安定したパフォーマンスを目指します。
日経平均株価を原資産としたプットオプション(期間約1か月)を売却し、プレミアムをインカムとして受け取ります。毎月のプレミアムの獲得により、安定したパフォーマンスを目指します。
「フィデリティ・USハイ・イールド・マザーファンド」への投資を通じて、米ドル建て高利回り事業債(ハイ・イールド・ボンド)に投資する。銘柄選択に関しては、個別企業分析により判断する。ICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(円換算)をベンチマークとする。原則、為替ヘッジは行わない。
主に「ノムラ・インディアン・ボンド・ファンド-クラスINR」、「インド現地通貨建債券マザーファンド」を通じて、インド関連の発行体の公社債等に投資する。インドルピー建てのほか、米ドル建ての公社債等に投資し、為替予約取引等を活用してインドルピーへの投資効果を追求する。
主に「ノムラ・インディアン・ボンド・ファンド-クラスINR」、「インド現地通貨建債券マザーファンド」を通じて、インド関連の発行体の公社債等に投資する。インドルピー建てのほか、米ドル建ての公社債等に投資し、為替予約取引等を活用してインドルピーへの投資効果を追求する。
「ニッセイ・ジャパンAI関連株式マザーファンド」への投資を通じて、日本企業の株式に実質的な投資を行い、信託財産の中長期的な成長をめざす。主として、AI(人工知能)に関する製品・サービスを開発・提供する企業やAIを活用して事業を展開する企業の株式に投資を行う。業種・企業規模等を問わず株価の上昇が期待される銘柄を選定する。
「ニッセイJPX日経400アクティブマザーファンド」を通じ、日本企業の株式へ投資。中長期的観点からJPX日経インデックス400(配当込み)を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う。徹底した調査・分析を通じて、優れた経営効率と利益成長力を有し、株価の上昇が期待される銘柄に厳選投資する。
「好配当日本株式 マザーファンド」を通じ、主として東証プライム市場上場銘柄に投資。予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄を中心に、企業の業績変化等のファンダメンタルズ、株価の割安性等を評価し投資銘柄を選別。個別銘柄の流動性等を勘案し分散投資を図る一方、特定業種に偏重しないよう配慮する。毎年4、10月に安定分配、同1、7月に実績分配を実施。
「新成長株マザーファンド」を通じて、高い成長余力を有するものの経営上の課題・困難に直面した為本来の実力を発揮できなかった国内企業の中で、それらの経営障壁を克服しつつある企業(新成長銘柄)に厳選投資する。投資に際しては徹底的なボトムアップ調査と詳細な分析を行う。
主に、日本を含む世界の株式に投資し、信託財産の成長を図ることを目的として、積極的な運用を行う。ほかに、日本を含む世界のリートにも投資する場合がある。株式への投資にあたっては、eコマース(電子商取引)等の新たな消費関連サービスから恩恵を受けると判断される次世代の消費関連企業の中から、投資銘柄を選定する。原則、為替ヘッジは行わない。
「アクサ IM・グローバル・ロボット関連株式ファンド(為替ヘッジなし)(適格機関投資家専用)」を通じ、日本を含む世界のロボット関連企業(ロボット・テクノロジーの開発や製造などにより、ビジネスを展開する企業)の株式(DR含む)に投資し、値上がり益を追求する。原則、為替ヘッジは行わない。
主として、「グローバル・デジタル・トランスフォーメーション株式マザーファンド」に投資を行い、世界の上場株式の中から、今後の成長が期待される、ゼロ・コンタクト・ビジネス(非接触型ビジネス)関連企業の株式(預託証券を含む。)を中心に投資を行うことにより、中長期的な信託財産の成長をめざす。外貨建資産への投資にあたっては、原則、為替ヘッジを行わない。
「TCWファンズⅡ-TCWグローバルAI株式ファンド(円ヘッジクラス)」への投資を通じて、主に日本を含む世界各国の株式の中から、AI(人工知能)関連企業の株式に投資する。AI関連企業とは、AIに関する製品・サービスを開発・提供する企業やAIを活用して事業を展開する企業をさす。実質的な組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。
「TCWファンズⅡ-TCWグローバルAI株式ファンド(ノンヘッジクラス)」への投資を通じて、主に日本を含む世界各国の株式の中から、AI(人工知能)関連企業の株式に投資する。AI関連企業とは、AIに関する製品・サービスを開発・提供する企業やAIを活用して事業を展開する企業をさす。実質的な組入外貨建資産について、原則、為替ヘッジを行わない。
主として、「ニッセイ宇宙関連グローバル株式マザーファンド」を通じて、日本を含む世界各国の宇宙関連企業の株式に投資する。当ファンドにおける宇宙関連企業には、ロケットや人工衛星の製造・打上げ・運用等に関する事業を展開する企業、衛星データ等を活用して事業を展開する企業などがある。原則として対円での為替ヘッジを行う。
主として、「ニッセイ宇宙関連グローバル株式マザーファンド」を通じて、日本を含む世界各国の宇宙関連企業の株式に投資する。当ファンドにおける宇宙関連企業には、ロケットや人工衛星の製造・打上げ・運用等に関する事業を展開する企業、衛星データ等を活用して事業を展開する企業などがある。原則として対円での為替ヘッジを行わない。
「ニッセイ・ワールドスポーツマザーファンド」を通じて、日本を含む世界のスポーツビジネス関連企業の株式に投資する。同企業には、スポーツ用品(ウェアやシューズ等)の製造・販売に関連する企業、フィットネスジム等、スポーツに関連するサービスを提供する企業、サプリメントやスポーツドリンク等の製造・販売に関連する企業、スポーツイベントの放送等に関連する企業が含まれる。原則、為替ヘッジを行う。
「ニッセイ・ワールドスポーツマザーファンド」を通じて、日本を含む世界のスポーツビジネス関連企業の株式に投資する。同企業には、スポーツ用品(ウェアやシューズ等)の製造・販売に関連する企業、フィットネスジム等、スポーツに関連するサービスを提供する企業、サプリメントやスポーツドリンク等の製造・販売に関連する企業、スポーツイベントの放送等に関連する企業が含まれる。原則、為替ヘッジせず。
「ピクテ・グローバル・セレクション・ファンド-グローバル・ユーティリティーズ・エクイティ・ファンド クラスP分配型」への投資を通じて、主に世界の高配当利回りの公益株(電力・ガス・水道・電話・通信・運輸・廃棄物処理・石油供給などの日常生活に不可欠な公益サービスを提供する公益企業が発行する株式)に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。
「ピクテ・グローバル・セレクション・ファンド-グローバル・ユーティリティーズ・エクイティ・ファンド クラスPY分配型」への投資を通じて、主に世界の高配当利回りの公益株(電力・ガス・水道・電話・通信・運輸・廃棄物処理・石油供給などの日常生活に不可欠な公益サービスを提供する公益企業が発行する株式)に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。
「ピクテ・バイオ医薬品マザーファンド」を通じて、高い成長が期待される世界のバイオ医薬品関連企業の株式に投資することにより、信託財産の積極的な成長を目指す。毎月決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行う。原則として為替ヘッジを行わない。
主として「ピクテ・バイオ医薬品マザーファンド」への投資を通じて、高い成長が期待される世界のバイオ医薬品関連企業の株式に投資する。実質組入外貨建資産については、原則、為替ヘッジを行なわない。
「ピクテ・バイオ医薬品マザーファンド」を通じ、世界主要市場のバイオ医薬品関連企業の株式に投資することにより、信託財産の積極的な成長を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替リスクの低減を図る。
「USベーシック・バリュー・オープン・マザーファンド」を通じ、主に米国株式を投資対象として、過小評価されている株式に投資。米国ドルベースでの投資収益を最大化することを目的として運用し、原則として為替ヘッジしない。運用の指図にかかる権限をブラックロック・インベストメント・マネジメント・エル・エル・シーに委託する。
「グローバルEV関連株マザーファンド」を通じて、世界の株式の中から、EV(電気自動車)関連企業の株式を実質的な主要投資対象とする。EVの進化や発展に伴い、恩恵を受けると思われる企業に投資する。銘柄の選定にあたっては、個々の企業の成長性や株価のバリュエーションを考慮する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。
「グローバルEV関連株マザーファンド」を通じて、世界の株式の中から、EV(電気自動車)関連企業の株式を実質的な主要投資対象とする。EVの進化や発展に伴い、恩恵を受けると思われる企業に投資する。銘柄の選定にあたっては、個々の企業の成長性や株価のバリュエーションを考慮する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。
主として「オートノマス・ビークル・ファンド(JPYヘッジドクラス)」への投資を通じて、世界の取引所に上場している株式(預託証書(DR)や上場予定を含む)から、自動運転技術の進化・普及により、業績拡大が期待される企業の株式に投資する。自動運転の実現に必要な技術を持つ企業に着目する。原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。
主として「オートノマス・ビークル・ファンド(JPYアンヘッジドクラス)」への投資を通じて、世界の取引所に上場している株式(預託証書(DR)や上場予定を含む)から、自動運転技術の進化・普及により、業績拡大が期待される企業の株式に投資する。自動運転の実現に必要な技術を持つ企業に着目する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。
先進国株式型
三井住友トラスト・アセットマネジメント
「Next Generation Connectivity Fund JPY Unhedged Class」への投資を通じて、主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場(上場予定を含む)している次世代通信関連企業(通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業)の株式(預託証書(DR)を含む)に投資する。原則として為替ヘッジを行わない。
「サイバーセキュリティ株式マザーファンド」への投資を通じて、主として日本を含む世界の金融商品取引所に上場しているサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行う。サイバーセキュリティ関連企業とは、サイバー攻撃に対するセキュリティ技術を有し、これを活用した製品・サービスを提供するテクノロジー関連の企業等をいう。原則として為替ヘッジを行う。
「サイバーセキュリティ株式マザーファンド」への投資を通じて、主として日本を含む世界の金融商品取引所に上場しているサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行う。サイバーセキュリティ関連企業とは、サイバー攻撃に対するセキュリティ技術を有し、これを活用した製品・サービスを提供するテクノロジー関連の企業等をいう。原則として為替ヘッジを行わない。
「米国IPOニューステージ・マザーファンド」への投資を通じて、主として米国の株式に投資を行う。株式公開(IPO)から概ね5年以内の中型以上の米国株式(上場予定を含む)への投資を基本とする。株式への投資にあたっては、新技術やビジネスモデル等に着目し、企業収益の成長性が見込まれる銘柄を選定する。原則、為替ヘッジを行う。
「米国IPOニューステージ・マザーファンド」への投資を通じて、主として米国の株式に投資を行う。株式公開(IPO)から概ね5年以内の中型以上の米国株式(上場予定を含む)への投資を基本とする。株式への投資にあたっては、新技術やビジネスモデル等に着目し、企業収益の成長性が見込まれる銘柄を選定する。原則、為替ヘッジを行わない。
「明治安田米国中小型成長株式マザーファンド」を通じて、主に米国の証券取引所に上場及び店頭登録株式(米国預託証書(ADR)含む)の中から高い利益成長が期待される中小型株式等に投資。中小型株とは原則としてRussell3000指数に採用されている銘柄等(時価総額7億ドル以上、Russell2500指数の最も高い時価総額銘柄まで)。原則、為替ヘッジは行わない。
「ひふみワールドマザーファンド」を通じ、日本を除く世界各国の株式等を主要投資対象とし、成長性が高いと判断される銘柄を中心に選別して投資する。日本を除く世界各国の株式等の長期的な経済循環や経済構造の変化、経済の発展段階等を総合的に勘案して、適切な世界各国の株式等を選ぶ。原則、為替ヘッジを行わない。
「新光J-REITマザーファンド」への投資を通じて東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果を目指した運用を行う。投資するJ-REITは東証REIT指数採用銘柄(採用予定を含む)とし、原則として各銘柄の時価総額に応じた投資配分を行う。同一銘柄の投資割合は原則信託財産の30%以下とする。J-REITおよび短期金融商品、不動産投信指数先物取引以外には投資しない。
「新光J-REITマザーファンド」への投資を通じて東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果を目指した運用を行う。投資するJ-REITは東証REIT指数採用銘柄(採用予定を含む)とし、原則として各銘柄の時価総額に応じた投資配分を行う。同一銘柄の投資割合は原則信託財産の30%以下とする。J-REITおよび短期金融商品、不動産投信指数先物取引以外には投資しない。
主として米国の取引所上場および店頭市場登録の不動産投信(US-REIT)に投資。市場平均よりも高い水準の配当収益の確保と長期的な値上がり益の獲得を目指す。US-REITの業績動向と企業内容ならびに保有する不動産の価値等についてバランス良く調査し、長期的な成長性または内在する価値からの割安度を重視。原則、為替ヘッジを行わない。
「パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・マザーファンド」への投資を通じて、日本を含む世界各国の取引所に上場されているテクノロジー・インフラ(データセンター、通信タワー、eコマース関連施設、テクノロジー関連施設等)に関連するREITおよび株式を主要投資対象とし、中長期的に信託財産の成長を目指す。実質組入れの外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。
「SMAM アジア・リート・サブ・トラスト(JPY Unhedgedクラス)」への投資を通じて、主として、日本を除くアジア各国・地域(オセアニア含む)の取引所に上場している不動産投資信託(リート)に実質的に投資する。外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。
「インドシナ地域株式マザーファンド」、「ASEAN地域債券マザーファンド」への投資を通じて、インドシナ地域の株式及びASEAN地域の債券に投資する。株式と債券の組入比率は、市場環境、資金動向に応じて機動的に変更する。原則、為替ヘッジせず。マザーファンドの運用指図に関する権限の一部を日興アセットマネジメント アジア リミテッドに委託する。
「純金上場信託(現物国内保管型)」を主要投資対象とし、国内の取引所における金価格の値動きをとらえることをめざす。「純金上場信託(現物国内保管型)」は国内に保管される金の現物を裏付け資産としており、国内の取引所における金価格を反映する。ファンドは、外貨建資産への投資は行わない。
日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざします。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジをおこないます。
日々の基準価額の値動きがS&P500指数(米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざします。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジをおこないます。