投資信託定期・定額購入サービス

投資信託定期・
定額購入サービス

定期・定額購入サービスは、
投資信託を積立てできる
しくみです。

特徴01

1千円から始められる!

ご購入のお申込みは1千円以上。「投資信託に興味はあるけど、一度に多額の投資には踏みきれない…」「できれば少額から始めてみたい…」そういったかたにピッタリです。

特徴02

毎月、自動的に購入可能!

毎月、一定額をご指定の普通預金口座から引落し、自動的にご指定の投資信託を購入。「こまめに購入する時間がない」という忙しいかたや、「手元にお金があるとつい使ってしまう」というかたにもピッタリです。また、投資タイミングについても悩む必要がありません。

特徴03

時間分散でリスク低減!

価格が変動する商品に、一定額を定期的に時間分散しながら投資を続けると、価格が高いときには数量を少なく、価格が安いときには数量を多く購入することができます。

中国銀行で将来のための本気の積立始めてみませんか?

日経平均株価は、「ITバブル」の約2万円から下落。
その後回復するも、2008年のリーマン・ショックで再び下落。
一時は8,000円を割込むことも。

2000年の頭に日本株式に投資した人には
非常にストレスの大きな20年だったといえそうです。

しかし
CHECK
下がっても嬉しいこともある
仕組みが
定期・定額購入サービス。

上がるのは、口数が溜まったあとでいい。

投資信託は口数で買付けるため、毎月同金額で積立をおこなうと、価格が高いときは少なく、価格が安いときには多くの口数を取得することに。
特に安いときに多くの口数を“溜める”ことが、その後の反発時に大きな効果を発揮します。

CASE.1

同じ期間 毎月1万円の積立
相場を無視して続けた人は…

CASE1 同じ期間毎月1万円の積立を相場を無視して続けた人のグラフ
  • ※ グラフはシミュレーションであり、将来の運用成果を約束するものではありません。
    期間:2000年1月31日~2020年12月31日
    信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメント作成
    下のグラフは、上のグラフの指数に各月末に積立投資を続けた場合の時価評価(税金・手数料を考慮せず)の推移を示したシミュレーションであり、積立投資が必ず利益があがることを保証するものではありません。
    日経平均株価の著作権は、日本経済新聞社に帰属します。
CHECK
ただ、1か国だけよりは
世界中に分散したほうが
賢いのかも。

2013年以降、「アベノミクス」で日本株は大きく上昇したものの、海外の株式はダイナミックに上昇していました。
下のシミュレーションでおわかりのように、
同じ期間、毎月1万円を世界株式に積立てしていたら、さらに大きな成果が得られていたことがわかります。

CASE.2

同じ期間でも 世界に広く分配 して
1万円の積立 をした人は…

CASE2 同じ期間でも世界に広く分配して1万円の積立をした人のグラフ
  • ※ グラフはシミュレーションであり、将来の運用成果を約束するものではありません。
    期間:2000年1月31日~2020年12月31日
    信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメント作成
    世界株式:MSCI World指数(米ドルベース)を日興アセットマネジメントが円換算し、2000年1月31日の日経平均株価の値を起点として指数化
    下のグラフは、上のグラフの指数に各月末に積立投資を続けた場合の時価評価(税金・手数料を考慮せず)の推移を示したシミュレーションであり、積立投資が必ず利益があがることを保証するものではありません。
    日経平均株価の著作権は、日本経済新聞社に帰属します。
CHECK
せっかく覚悟を持って
始めるなら、
自分なりの「本気の積立」で。

同じ対象・同じ期間でも、毎月1万円ではなく5万円だったとしたら、今の時価評価は非常に大きな金額になっていることに。
人生の選択肢を増やすための前向きなチャレンジ、投資信託。
自分なりの「本気の積立」で考えたいものです。

CASE.3

さらに、 「本気の積立」
毎月5万円の積立
続けていた人は…

CASE3 「本気の積立」で毎月5万円の積立を続けていた人のグラフ
  • ※ グラフはシミュレーションであり、将来の運用成果を約束するものではありません。
    期間:2000年1月31日~2020年12月31日
    信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメント作成
    世界株式:MSCI World指数(米ドルベース)を日興アセットマネジメントが円換算し、2000年1月31日の日経平均株価の値を起点として指数化
    下のグラフは、上のグラフの指数に各月末に積立投資を続けた場合の時価評価(税金・手数料を考慮せず)の推移を示したシミュレーションであり、積立投資が必ず利益があがることを保証するものではありません。
    日経平均株価の著作権は、日本経済新聞社に帰属します。

主なご利用条件

ご利用いただけるお客さま 個人および法人のお客さま
(ジュニアNISA口座ではお取扱いできません。)
対象商品 追加型株式投資信託(分配金再投資コースに限ります)
毎月決算がある商品等は対象外。
複数商品の契約可。ただし、1商品につき1契約。
購入方法
  • ご指定いただいた金額を、自動振替により毎月ご指定の預金口座から引落し、ご指定の投資信託商品を購入します。
  • 初回買付申込日は、お申込み日の3銀行窓口営業日後以降、最初に到来する指定日となります。
  • ご指定の買付申込日が銀行の休業日または指定ファンドの申込不可日(海外の証券取引所の休業日等による)にあたるときは、買付申込日の翌日以降最初に到来する銀行営業日(指定ファンドの申込不可日でない)に買付申込みがおこなわれます。
  • ※ 残高不足等により口座振替が不成立となった場合は、当該月の買付はおこないません。
振替方法 振替口座

当座預金、普通預金(総合口座を含みます)

  • ※ ただし、預金口座は、ご本人名義の口座に限ります。
振替日 毎月1回、ご指定の買付申込日の前営業日に振替をおこないます。(年2回増額月の指定ができます)
振替金額 ご購入は金額指定に限ります。
  • 平常月 1,000円以上(1円単位)
  • 増額月 1,000円以上(1円単位)
  • ※ 増額月の買付金額は、平常月の買付金額に加算する金額をご指定ください。
期間
(買付終了年月)
年月で設定できます。
設定の場合、ご指定の年月の買付申込日をもって買付を終了します。
  • ※ 増額月の買付金額は、平常月の買付金額に加算する金額をご指定ください。
当座貸越について 本サービスによる口座振替において、当座貸越(総合口座等の貸越可能額)利用による引落しはおこないません。
購入手数料 対象商品ごとに定められた購入手数料(消費税等を含みます)をいただきます。
お客さまへのご報告

契約時(新規・変更)

「定期・定額購入契約のご案内」を郵送または電子交付いたします。

契約期間中

本サービスによる「投資信託のご購入明細」につきましては、原則として3か月に1回、期間中のお取引きとお取引き後のお預り残高の明細を記載した「取引残高報告書」を郵送または電子交付にてご通知いたします。

申込・変更・解約方法

本サービスの申込・変更・解約

ご指定の買付申込日の3銀行窓口営業日前までに店舗窓口またはインターネット・モバイルバンキングサービスにてお申込みください。

  • ※ つみたてNISAの場合は、店舗窓口のみのお取扱いとなります。

本サービスにより購入した投資信託の換金

店舗窓口の場合、「投資信託解約・買取申込書」によりお申込みください。
インターネット・モバイルバンキングサービスの場合、「換金」からお申込みください。

  • ※ 換金代金の支払開始日は、対象商品ごとの定めによります。

お問い合わせ・ご相談

INFORMATION

窓口でのご相談
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テレフォンバンキングセンター
投資信託専用ダイヤル

フリーダイヤルで電話をする0120-234-618

携帯電話からもご利用いただけます。
平日 9:00~17:00
(土・日・祝日・休日、12月31日~1月3日は休業いたします)

ご注意事項

投資信託について
  • ※ 投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。
  • ※ 当行で取扱う投資信託は、投資者保護基金の規定にもとづく支払い対象ではありません。
  • ※ 投資信託は委託会社が運用しているもので、当行が運用しているものではありません。
  • ※ 投資信託は、株式・債券・商品など(外貨建てを含みます)の価格の変動をともなう金融商品に投資するため、各市場の変動により投資元本を割込むことがあります。したがって、元本が保証されているものではありません。主なリスクとして、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク等があります。
  • ※ 投資信託には、最大3.3%(消費税等を含みます)のお申込み手数料、最大年率2.42%(消費税等を含みます)の運用管理費用(信託報酬)、基準価額の最大0.5%の信託財産留保額、その他の費用(信託事務処理費用、売買委託手数料、借入金・立替金利息、監査費用など)がかかります。
投資した資産の減少を含むリスクは購入されたお客さまが負うことになるため、お取引きによって生じた損益はお客さまに帰属します。
各リスク性金融商品の手数料、費用等の金額および手数料、費用等の全体の合計額およびリスク事項等は、商品ごと、保有期間等によって異なりますので、あらかじめお示しすることはできません。詳細については、当該商品等の契約締結前交付書面や投資信託説明書(目論見書)をよくお読みください。